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帯状疱疹

帯状疱疹(たいじょうほうしん)について

— 痛みや後遺症を防ぐには、早期受診とワクチンが鍵 —

 帯状疱疹は、多くの方にとって身近な病気の一つです。

 帯状疱疹は、水ぼうそう(水痘)にかかったことのある方なら誰でも発症する可能性があります。小児期に感染した水痘・帯状疱疹ウイルスが体内に潜伏し、年齢や過労、ストレスなどで免疫力が低下した際に再活性化することで起こります。

 成人、特に50代以降での発症が多く、80歳までに日本人の約3人に1人が発症するとされています。決して他人事ではない疾患といえるでしょう。

帯状疱疹の症状と特徴

 帯状疱疹では、ウイルスが神経節に沿って再活性化し、体の左右どちらかの神経に沿って、痛みを伴う紅斑や水ぶくれ(水疱)が帯状に現れます。

 特徴的なのは、その痛みです。発疹よりも先に現れることが多く、ズキズキ・チクチクするような強い痛みで、日常生活や睡眠を妨げることもあります。

 水疱は1週間ほどで出現し、多くは2〜4週間で皮膚症状が治まりますが、発疹の治癒後も3ヵ月以上痛みが続く帯状疱疹後神経痛(PHN)を発症することがあります。

 特に注意が必要なのは、顔面や耳、目の近くに症状が出た場合です。角膜炎や難聴、顔面神経麻痺など重篤な後遺症を引き起こすリスクもあるため、速やかな受診が重要となります。

早期受診・治療の重要性

 帯状疱疹の治療において最も重要なのは、抗ウイルス薬の早期投与です。発疹が出現してからできれば 3日以内 の投与開始が望ましく、症状の重症化や継続的な痛みを軽減することができます。

 疼痛対策としては、鎮痛薬に加え、強い痛みにはペインクリニックでの神経ブロック治療や、必要に応じてレーザー治療や麻薬系の鎮痛薬が用いられる場合もあります。

日常生活での予防法

 帯状疱疹の予防には、免疫力を維持することが第一です。以下の点を心がけることが大切です。

  • 規則正しい生活習慣
  • バランスのとれた食事
  • 十分な睡眠
  • 適度な運動
  • ストレス管理

 特に疲労や過度なストレスは免疫低下の引き金となりやすいため、日頃から体調管理に注意を払いましょう。

ワクチンによる予防(高齢者は公費負担あり)

2種類のワクチン

 現在、2種類のワクチンが使用されています。

生ワクチン(乾燥弱毒生水痘ワクチン)

  • 対象:50歳以上(免疫抑制中や妊婦は除く)
  • 接種方法:皮下注射1回
  • 予防効果:50〜59歳で約70%、60歳以上で約50%
  • PHN軽減効果:60歳以上で約66.5%
  • 持続期間:約5年

不活化ワクチン(乾燥組換え帯状疱疹ワクチン)

  • 対象:50歳以上(免疫抑制を受けている方も医師判断で接種可)
  • 接種方法:筋肉注射2回(2ヵ月間隔、免疫低下時は1ヵ月まで短縮可)
  • 予防効果:50歳以上で約97%、70歳以上で約90%
  • PHN軽減効果:50歳以上で100%、70歳以上で85.5%
  • 持続期間:10年以上

定期接種制度の開始(2025年度〜)

 2025年4月から、日本では65歳を迎える方を対象に帯状疱疹ワクチンが定期接種となり、一部公費負担が受けられるようになりました。

対象者

  • 年度内に65歳になる方
  • 経過措置として70・75・80・85・90・95・100歳になる方
  • 2025年度に限り100歳以上の方

 定期接種は一生に一度の公費負担機会となり、2025年度の対象者は2026年3月31日までに接種を済ませる必要があります。

 また、各自治体によっては任意接種にも一部助成をする場合があります。詳細は「帯状疱疹予防.jp」で地域の助成状況を確認いただけます。

若年世代での発症について

 近年、20〜40代においても帯状疱疹の発症が増加傾向にあることが報告されています。ワクチン接種歴や免疫背景に何らかの要素が関連している可能性が議論されていますが、具体的な原因は今後の研究課題です。

 若い世代においても、体調の変化や異変を感じた場合は早めの受診を心がけることが大切です。

まとめ

 帯状疱疹は誰でも発症する可能性がある疾患です。特に50代以降の方や、顔面・眼周辺に症状がある場合、強い痛みを伴う場合は、専門医への早期受診をお勧めします。

重要なポイント

• 発疹が出現したら なるべく早く(できれば3日以内) に受診し、抗ウイルス薬の投与を受けましょう

ワクチン接種 は効果的な予防策です。65歳以上の方や対象となる方は市町村窓口にお問い合わせのうえ、接種をご検討ください

日常の体調管理 を継続し、免疫力の維持に努めましょう

片山クリニック
院長 矢島 秀教

  • 日本内科学会 認定内科医・総合内科専門医
  • 日本消化器病学会専門医
  • 日本医師会認定産業医

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